目次
はじめに
「次長はいらないと言われるのは、どのような理由から？」
「部長と課長がいれば、次長を置く意味はないの？」と疑問に感じていませんか。
自社で次長の仕事内容が見えにくかったり、会議や承認の段階が増えて判断が遅くなったりすると、役職そのものが不要なのではと感じることもあるでしょう。
この記事では、次長不要論が出る理由を整理したうえで、次長を置かなくてもよい組織と、本当に必要になる組織の違いを解説します。
「次長はいらない」と言われる理由は？
次長がいらないと言われる背景には、次長に任せる仕事や判断できる範囲が社内で明確に決められていないことがあります。
ここでは、役割の曖昧さや仕事の重複、役職だけが残っているケースに分けて整理します。
役割が曖昧になりやすい
次長はいらないと言われるのは、担当する仕事や決裁できる範囲が明確でない会社もあるためです。
部長の補佐や課長への指示、部署間の調整を任されていても、どこまでを次長が判断し、どこから部長へ引き継ぐのかが決まっていないと、確認や承認の手間が増えてしまいます。
そのため、次長を置く必要性が見えにくいと感じられることがあります。
課長や部長と仕事が重複しやすい
次長はいらないと言われるのは、課長や部長と担当する仕事が重なりやすいためです。
課長が現場の進捗管理や部下への指示を行い、部長が部署全体の方針決定や最終承認を担う中で、次長も同じ内容を確認すると、報告や承認の段階が増えることがあります。
その結果、誰が判断する役割なのか分かりにくくなり、次長の必要性が見えにくくなる場合があります。
役職だけが残っているケースがある
次長はいらないと言われるのは、組織を見直したあとも役職名だけが残っている会社があるためです。
担当部署や部下を持たず、決裁できる範囲も決まっていない場合は、次長として担う仕事がほとんどありません。
そのため、役職だけが残っているように見え、必要性が分かりにくいと感じられることがあります。
次長はいらない」と言われる背景
次長不要論が出る背景には、管理職の人数を減らして意思決定を早める組織が増えていることがあります。
これまで次長が担っていた調整や確認の仕事を部長や課長にまとめたり、現場のリーダーに分けたりする会社もあります。
ここでは、組織のスリム化と中間管理職の役割の変化という2つの点から整理します。
組織のスリム化が進んでいる
次長不要論が出る背景には、報告経路を短くし、意思決定を早める会社が増えていることがあります。
課長が部長へ直接報告する体制にすると、確認や承認の段階を1つ減らせます。
そのため、次長を置かなくても部署を運営できると判断されるケースがあります。
中間管理職の役割が変化している
次長不要論が出る背景には、中間管理職に求められる役割が変化していることもあります。
課長が進捗管理や部下への指示を担い、部長が方針決定や最終承認を行う体制では、次長が担当する仕事を明確に分けにくくなる場合があります。
そのため、従来の役職区分を見直す会社も増えています。
それでも次長が必要なケースとは？
次長が必要かどうかは、役職名ではなく、実際に任せる仕事があるかで決まります。
部長だけでは判断や確認が追いつかない場合や、複数部署の利害を調整する担当者が必要な場合には、次長を置く意味があります。
また、将来の部長候補に管理業務を経験させる目的で配置されることもあります。ここでは、次長が必要になる3つのケースを整理します。
部長の補佐役が必要な場合
部長が部署全体の方針決定や最終承認を担当し、日々の進捗確認や課長からの相談対応まで行うのが難しい場合は、次長が必要です。
次長が課長からの報告を整理し、部長が判断すべき案件だけを引き継ぐことで、部長は重要な判断に集中しやすくなります。
その結果、確認や意思決定の遅れを防ぎやすくなります。
複数部署を調整する場合
複数部署で仕事の期限や担当範囲を調整する必要がある場合は、次長が重要な役割を担います。
各課がそれぞれの業務を優先すると、作業の順番や人員配置の調整が進まないことがあります。
次長が各部署の状況を整理し、期限や担当を調整することで、部署間の連携をスムーズに進めやすくなります。
部長候補を育成する場合
部長候補を育成したい場合も、次長の役職は役立ちます。
課長より広い範囲の進捗確認や部署間の調整、部長への報告を経験することで、部門全体を管理する力を段階的に身につけられます。
そのため、部長へ昇進したあとも、スムーズに役割を担いやすくなります。
まとめ
次長はいらないと言われるのは、役割や決裁権が曖昧だったり、課長や部長と仕事が重複したりする会社があるためです。
こうした場合は、報告や承認の段階が増えるだけになり、次長を置く必要性が見えにくくなることがあります。
一方で、部長の負担を分散したい場合や、複数部署の調整を円滑に進めたい場合、将来の部長候補を育成したい場合には、次長は重要な役割を果たします。
役職名だけで必要・不要を判断するのではなく、自社でどのような役割や権限を担っているのかを確認すると、次長の位置づけが分かりやすくなるでしょう。