目次
はじめに
「部長の上にはどのような役職があるのだろう」
「部長の次は役員になるのだろうか」と疑問に感じている方も多いのではないでしょうか。
また、「本部長や執行役員、取締役はそれぞれどのような立場なのだろう」「会社によって役職の順番が違うのはなぜだろう」「昇進すると、どのような流れで役職が変わっていくのだろう」と気になっている方もいるかもしれません。
この記事では、一般企業で多く見られる役職の順番をはじめ、部長の上にある主な役職や役員との違い、会社ごとに役職構成が異なる理由まで、順を追ってわかりやすく解説します。
部長の上の役職は？
部長の上にある役職は、会社によって名称や役割が異なるため、「どの役職が上なのか」が分かりにくいと感じる方も多いでしょう。
ここでは、一般企業でよく見られる役職の順番を一覧で紹介するとともに、会社ごとに役職名が異なる理由についてもわかりやすく解説します。
一般企業で多い役職の順番
一般的な企業では、役職は「一般社員→主任→係長→課長→部長→本部長→事業部長→執行役員→取締役→代表取締役社長」の順に上がることが多いです。
ただし、役職名や役職の数は会社によって異なります。部長の上に本部長や事業部長を置く企業もあれば、そのまま執行役員や取締役へ進む企業もあります。
会社によって役職名が違う理由
会社によって役職名が違うのは、組織の規模や事業内容、管理体制が異なるためです。
従業員数が多い企業では、本部長や事業部長、執行役員などの役職を設けることがあります。
一方で、規模の小さい企業では部長の上が社長という場合もあります。そのため、役職名だけで上下関係を判断できないこともあります。
部長の上に多い役職
部長の上に位置する役職には、本部長や事業部長、執行役員、取締役などがあります。
ただし、これらはすべての会社に設けられているわけではなく、企業の規模や組織体制によって役職の有無や役割、上下関係が異なります。
ここでは、部長の上に置かれることが多い代表的な役職と、それぞれの役割や位置付けについて解説します。
本部長
本部長は、複数の部をまとめて管理する役職です。
営業本部や管理本部など、本部全体の目標達成や予算管理、人員配置を担当し、各部長の業務を統括します。
部長が1つの部署を管理する立場であるのに対し、本部長は複数の部長を指揮する立場となるため、多くの企業で部長の上位に位置付けられています。
事業部長
事業部長は、1つの事業全体を統括する役職です。
事業部内にある複数の部をまとめ、売上目標の達成、予算管理、人員配置などを担当します。
部長が担当部署の運営を担うのに対し、事業部長は事業全体の成果に責任を持つため、多くの企業で部長より上位の役職として位置付けられています。
執行役員
執行役員は、会社から業務執行を任される役職です。
経営方針に沿って担当部門や事業の運営を行い、予算管理や人員配置、複数の部長の統括などを担当することがあります。
部長より広い範囲の業務に責任を持つため、多くの企業では部長の上位に位置付けられています。
ただし、執行役員は会社法上の役員には含まれません。
執行役員と取締役の違いが分かりにくい場合は、それぞれの役割や権限の違いを詳しくまとめた記事も参考にしてみてください。
▶執行役員と取締役の違いとは？役割・権限・役職の違いをわかりやすく解説
取締役
取締役は、会社の経営方針を決定し、業務執行を監督する会社法上の役員です。
部長が担当部署の運営を担うのに対し、取締役は会社全体の経営判断や重要事項の決議に参加します。
責任を負う範囲が部門単位ではなく会社全体となるため、多くの企業では部長より上位の役職として位置付けられています。
部長と役員は何が違う？
部長と役員は、どちらも会社で重要な立場ですが、担う役割や責任の範囲は大きく異なります。
役職名だけを見ると違いが分かりにくいものの、部長は現場を管理する立場、役員は会社全体の経営に関わる立場という違いがあります。
ここでは、部長と役員それぞれの役割や位置付けの違いについてわかりやすく解説します。
部長から先のキャリアや役職の順番が気になる方は、役職ごとの位置付けを一覧で確認するとイメージしやすくなります。
▶会社の役職一覧｜課長・部長・本部長・執行役員の違いと順番をわかりやすく解説
部長は管理職としての立場
部長は、会社に雇用される管理職です。
担当する部署の売上管理、予算管理、部下の評価、人員配置、業務の進行管理などを担当し、部署の目標達成に責任を持ちます。
役職名は「部長」ですが、法律上は従業員の立場であり、会社の経営方針を決定する権限はありません。
役員は経営側の立場
役員は、会社全体の経営を担う立場です。
取締役は会社法に基づいて経営方針や重要事項を決定し、代表取締役は会社を代表して契約や経営判断を行います。
担当部署の運営ではなく、会社全体の方向性や業績に責任を負うため、部長とは役割や責任の範囲が異なります。
会社によって部長の上の役職は違う
部長の上にどのような役職が置かれるかは、すべての会社で共通ではありません。
企業の規模や組織体制によって役職の数や名称が異なるため、同じ「部長」でも上位に位置する役職が変わることがあります。
ここでは、中小企業と大企業で見られる代表的な役職構成の違いについて解説します。
中小企業で多いケース
中小企業では、部長の上に社長が位置する組織が多く見られます。
組織の階層が少ないため、本部長や事業部長、執行役員などの役職を設けず、部長が担当部署の責任者として直接社長へ報告する体制を採る企業も少なくありません。
そのため、部長の次の役職が社長となる場合があります。
大企業で多いケース
大企業では、部長の上に本部長や事業部長、執行役員などの役職を設けるケースが多く見られます。
部署数や従業員数が多いため、複数の部を統括する役職を置くことで、管理範囲を分けながら組織を運営しています。
そのため、部長から役員までの間に複数の役職が配置される場合があります。
部長の上の役職についてよくある疑問
部長の上の役職について調べていると、「次長は部長より上なのか」「執行役員は役員に含まれるのか」「部長の次はどの役職へ昇進するのか」など、役職の位置付けで迷うことがあります。
これらは会社ごとの制度によって異なる場合もあるため、基本的な考え方を理解しておくことが大切です。
ここでは、部長の上の役職に関してよくある疑問をわかりやすく解説します。
次長は部長の上？下？
一般的には、次長は部長の下に位置付けられる役職です。
部長を補佐しながら担当部署の業務管理や部下の指導を行い、部長が不在のときは業務を代行することがあります。
ただし、次長を設けていない会社や、役職名の使い方が異なる会社もあるため、社内の役職体系を確認することが重要です。
執行役員は役員なの？
執行役員は役職名に「役員」が含まれますが、会社法上の役員ではありません。
会社から業務執行を任される立場であり、担当部門や事業の運営に責任を持ちます。一方、会社法上の役員は取締役や監査役などを指し、会社の経営や監督に関する権限を持ちます。
そのため、執行役員と会社法上の役員は区別して考える必要があります。
部長の次に昇進する役職は？
部長の次に昇進する役職は、会社によって異なります。
本部長や事業部長へ昇進する企業もあれば、執行役員や取締役へ昇進する企業もあります。
また、中小企業では部長の次が社長となる場合もあります。そのため、部長の次の役職は、自社の役職体系や組織構成を確認して判断する必要があります。
まとめ
部長の上にくる役職は会社によって異なりますが、本部長や事業部長、執行役員、取締役などが設けられている企業もあります。
一方で、中小企業では部長の上が社長というケースも珍しくありません。
そのため、役職名だけで上下関係を判断するのではなく、それぞれの役割や責任の範囲を確認することが大切です。
「自分の会社ではどの役職がどのような役割を担っているのか」を理解すると、組織の仕組みや昇進の流れもイメージしやすくなります。
ぜひ自社の役職体系と照らし合わせながら確認してみてください。