リーダーシップとマネジメントスキル

プロジェクトマネジメント学会の魅力と活用方法を詳しく解説

目次

プロジェクトマネジメント学会(SPM)とは

プロジェクトマネジメント学会(通称:SPM)は、日本におけるプロジェクトマネジメント分野の中心的な学会です。正式名称は「一般社団法人プロジェクトマネジメント学会(The Society of Project Management)」といい、多くのプロジェクトや業務の進め方に興味を持つ方々が参加しています。

SPMは、1999年に設立されました。目的は、プロジェクトを成功に導くための知識や技術、スキルを体系化し、日本国内に広く根付かせることです。そのため、研究者だけでなく、実際にプロジェクトを進行するビジネスパーソンや技術者など、さまざまな立場の人たちが集まります。誰でも参加しやすく、公平で中立的な立場を大切にしています。

所属する主なネットワークは、日本の学術研究を横断する「日本学術会議の協力学術研究団体」や、「経営工学関連学会協議会(FMES)」、さらに国際的な団体である「IPMA(国際プロジェクトマネジメント協会)」です。これにより、日本国内外での知見や情報も積極的に取り入れています。

主な活動としては、毎年国際会議「ProMAC」の開催や、春と秋の研究発表大会が知られています。これらのイベントでは、新しい理論や現場で役立つ実践例が発表されます。学生や社会人、研究者が一緒になって意見を交換できる場となっています。

学会は、理論と実践の両面からプロジェクトマネジメントの普及と啓発に取り組んでいます。たとえば、プロジェクトの計画立案や進捗管理だけでなく、チームワークやコミュニケーションの工夫など、身近な話題も扱います。産業界はもちろん、個人の能力向上にもつながる知識を伝えることを重視しています。

次の章では、SPMが年間を通じて行う主要なイベントや、参加方法についてご紹介します。

年間の主要イベントと参加案内

プロジェクトマネジメント学会(SPM)では、一年を通じてさまざまなイベントが開催されます。その中でも特に注目されるのが、春季研究発表大会、新春PMセミナ、そして国際会議ProMACです。ここでは、それぞれのイベントの特色や参加についてご紹介します。

春季研究発表大会

春季研究発表大会は、毎年開催される学会の中心的なイベントです。2025年は3月13日・14日に東洋大学白山キャンパスで開催される予定です。この大会では、会員や一般参加者による口頭発表やポスター発表が行われ、大学や企業から多様な研究者や実務家が集まります。

大会では、プロジェクト運営の実例紹介や最新の研究成果の共有も見られるため、プロジェクトマネジメントに興味のある方にとっては絶好の学びの場です。聴講のみの参加も受け付けており、初めての方でも安心して参加できます。

新春PMセミナ

新春PMセミナは、毎年1月に開催されるイベントです。2025年は1月20日に予定されています。このセミナには、日本電子情報技術産業協会(JEITA)、情報サービス産業協会(JISA)、日本品質管理学会など、国内の大手団体が後援や協賛を行っています。人材育成をメインテーマにした講演やパネルディスカッションがあり、実務家や学生まで幅広い層が参加します。

国際会議ProMAC

ProMACは、世界的にも認知度が高いプロジェクトマネジメントの国際会議です。北米・欧州・アジアを中心としたプロジェクトマネジメント能力の向上を目指し、特にアジア地域での普及拡大にも貢献しています。

この会議では、理論的な研究だけでなく、企業の現場で得られた知見も発表されるため、実践と学問の架け橋となる場として高い評価を得ています。学会会員だけでなく、広く一般からの参加も受け付けている点も特徴です。

次の章では、「研究発表・論文執筆の場とガイダンス」についてご案内します。

研究発表・論文執筆の場とガイダンス

学会誌や研究報告での発表の流れ

プロジェクトマネジメント学会では、研究者だけでなく実務家も研究発表や論文執筆にチャレンジできる場を用意しています。たとえば、学会誌や学会が定期発行する研究報告では、業界の課題や自らの工夫をまとめて公開できます。

最初は小規模な勉強会やワークショップで自分の考えを発表することができます。内容や経験を重ねた方は、全国大会や研究会での論文発表やポスター発表といった本格的なステージにも進めます。こうした段階的な発表の仕組みにより、自分のスキルや興味に合った場から始められるのが特徴です。

よい論文の書き方のガイドライン

学会では、「よい論文の書き方」というガイダンス資料も公開しています。これは初めて論文を書こうとする方に向け、どのような構成で書けば伝わるのか、分かりやすく説明しています。たとえば、研究課題の背景、取り組み方法、結果、考察や今後の課題など、順番立てて論理的にまとめる大切さを示しています。また、一般的な文章作法や図表の使い方までポイントをアドバイスしていますので、専門的な知識がなくても安心して取り組めます。

査読と質保証のしくみ

学会の研究発表や論文投稿では、査読と呼ばれる審査があります。専門家が内容を事前に評価し、より分かりやすく、正確な発表・論文になるようアドバイスや修正案をもらうことができます。これにより、投稿者自身も発表や執筆力を高められますし、学会全体としてもしっかりとした基準で情報を発信できます。

このようなプロセスを経験することで、単なる知識の発表だけでなく、その後のキャリア形成や自己成長にもつなげることができます。

次の章に記載するタイトル:表彰・アワード(実務・教育の両面で評価)

表彰・アワード(実務・教育の両面で評価)

プロジェクトマネジメント学会(SPM)では、プロジェクト運営の現場や教育の分野で優れた取り組みを表彰しています。この表彰制度は、実際の業務や教育活動を通じてプロジェクトマネジメント(PM)を広め、実践する人や組織の貢献を顕著にするためのものです。

実務面での評価例

たとえば、2023年には三井情報株式会社がPM(プロジェクトマネジメント)の育成・支援に関する取り組みで特別賞を受賞しました。この会社では、現場で働く人たちが自分たちの業務をよりよく進めるための教育やサポート体制をしっかりと整えています。PMの知識を現場で生かすための研修や、日々の業務で使える実践的なノウハウの共有が評価された結果です。実際に働いている人たちが、よりよい成果を出せるようになることを目指した取り組みが、表彰につながりました。

教育分野での評価例

また、2025年には東洋学園大学が受賞したことも大きな注目を集めました。この大学は10年以上にわたり、文系の学生にも分かりやすくプロジェクトマネジメントを教えるカリキュラムを構築してきました。理工系に限らず、ビジネスや社会のさまざまな現場で求められるPMのスキルを、幅広い学生たちが身につけられるよう工夫してきました。その努力が認められ、著名な企業と並んで、大学という教育機関で唯一の受賞となりました。

実務と教育、両面からの貢献

このように、SPMの表彰やアワードは、現場の人材育成や教育プログラムの普及、そして日々のプロジェクト活動への貢献を幅広く評価しています。実務と教育の両面から、よりよいプロジェクト運営のための努力が日本中で広がっています。

次の章に記載するタイトル:関連団体・資格(周辺エコシステム)

関連団体・資格(周辺エコシステム)

プロジェクトマネジメント学会(SPM)と関わりの深い関連団体として、日本PMO協会(NPMO)と日本サプライマネジメント協会(ISM Japan)があります。これらの団体は、プロジェクト管理の専門性を高める取り組みや、実務に役立つ認定資格の提供を通じてエコシステムを形成しています。

日本PMO協会(NPMO)とPMO-Sシリーズ資格

NPMOは、日本国内におけるプロジェクト・マネジメント・オフィス(PMO)の知名度向上や健全な発展を目指す団体です。NPMOが運営する「PMO-Sシリーズ資格」は、ISO 21500という国際的なプロジェクト管理の基準に沿っているのが特徴です。この資格にはeラーニング教材が付属し、オンライン受験が可能となっています。また、資格を取得した後も定期的な更新教材により、継続的に知識をアップデートできる制度を用意しています。たとえば、プロジェクト進行の基本から、チーム内のコミュニケーション方法まで、現場で求められるスキルを段階的に学ぶことができます。

日本サプライマネジメント協会(ISM Japan)とCPSM資格

ISM Japanは、主にサプライチェーン領域における専門家の育成を目指す団体です。「CPSM資格」は、調達や流通のプロフェッショナルを対象としていますが、その中でもプロジェクトマネジメント実務の能力評価が重視されています。すなわち、PMのスキルはサプライチェーン業務の中心的なスキルの一つとされており、たとえば複数部門の調整や、納期・品質の維持等、実務の幅広い場面で活用されています。

このように、SPMの活動は、これらの関連団体や周辺資格制度とも強く結びついており、プロジェクトマネジメント分野における個人や組織の成長を多面的に後押ししています。

次の章に記載するタイトル:学会を活用する実務メリット

学会を活用する実務メリット

SPM(プロジェクトマネジメント学会)を活用することで、実務現場に多くの利点をもたらします。ここでは具体的なシーンごとに、そのメリットを分かりやすく説明します。

最先端の事例・研究成果をすぐ実務に活かせる

春・秋の研究発表大会やProMAC(国際会議)では、国内外の最新事例や研究成果が紹介されます。例えば、企業が直面した課題の解決手法や、現場で役立つノウハウを学ぶ機会が得られます。これにより、自社で類似の課題が発生した際、学会で得た知識を参考に迅速な解決に結びつけられます。

学術誌・報告が自社の問題解決ヒントに

学会が発行する学術誌や研究報告を読むと、現場で生まれた実践的な課題への対策やアイデアを知ることができます。たとえば、業界ごとに異なるプロジェクトの進め方や、システム導入時の注意点など、身近な事例から学べる内容が多くあります。

セミナー・表彰制度の活用で人材育成とチーム力向上

新春PMセミナや学会独自の受賞制度は、社内の人材育成や、プロジェクトマネージャー同士の交流促進に役立ちます。講師の講演からリーダーシップやチームビルディングのコツを吸収したり、受賞事例を社内勉強会で紹介することで、学びを組織全体に広げられます。

対外発信・採用活動への強み

研究発表や受賞の実績を持つことで、会社や組織の信頼性・先進性を社外にアピールできます。ホームページや採用パンフレットで「学会で表彰」や「研究発表」したことを紹介すると、就職希望者や取引先からの評価アップにもつながります。

大学や教育機関での活動価値の証明

大学・専門学校など教育機関で学会活動の実績があると、研究や教育の質が客観的に評価されます。教育プログラムのアピールや、学生募集などにも有利に働きます。

次の章では「参加・準備の実務ポイント」について解説します。

参加・準備の実務ポイント

1.段階的な参加の流れ

研究発表を目指す場合、いきなり大きな大会に臨むのはハードルが高いと感じる方もいらっしゃるかもしれません。そこで、最初は春季研究発表大会や新春PMセミナーといった、参加者が多すぎず比較的リラックスした雰囲気のイベントから始めてみると良いです。こうした場で、どんなテーマが注目されているか、応募の要件はどうか、雰囲気に馴染めるかを事前に確認できます。

2.予稿準備や研究会への参加

研究発表を希望する場合、発表したい内容を予稿(簡単な要約や下書き)としてまとめ、学会の研究会に参加するのが一般的です。ここで他の会員と討論を重ねることで、研究内容がより良いものに洗練されます。また、研究会でのフィードバックは、全国大会への応募時にも役立ちます。

3.論文作成のポイント

実際に論文を執筆する段階では、学会が発行している「よい論文の書き方」ガイダンスが参考になります。このガイドでは、研究の目的や方法、得られた結果の信頼性(質担保)の示し方など、基本となる流れが丁寧に解説されています。初めて論文を書く方でも安心です。

4.国際会議での準備事項

国際的に発表する場合は、ProMAC(国際会議)での英語発表が求められます。特に発表データの国際比較や、専門用語を平易な英語で表現する工夫が重要です。また、理論面と実践への応用の両面から、自分の研究成果をどのように国際社会へ発信するかを意識すると良いでしょう。

次の章に記載するタイトル:よくある関心事項Q&A

よくある関心事項Q&A

Q1. プロジェクトマネジメント学会には誰が参加できますか?

プロジェクトマネジメント学会(SPM)には、企業で働く方、官公庁の方、大学や専門学校の教員、学生など、職種や経験を問わず幅広い方が参加できます。研究者だけの学会ではなく、実際の現場でプロジェクトに携わる実務家や、プロジェクトマネジメントに興味を持つ学生も対象です。

Q2. 学会のイベントはどんなものがありますか?

毎年、1月に新春PMセミナ、3月に春季研究発表大会(直近は東洋大学 白山キャンパス開催予定)など、さまざまなイベントがあります。これらは研究内容の発表だけでなく、実務者同士の交流や知識共有の場でもあります。初めての方でも安心して参加できる内容になっています。

Q3. 企業に所属していても学会に入るメリットはありますか?

はい、あります。企業のプロジェクトマネージャー育成や社内教育のヒントが得られる実務評価制度や、最新のPM知識・事例を得る機会が豊富です。また、他社や大学と交流する中で自社の課題解決のヒントも得られます。

Q4. 学生はどのように関われますか?

学生の場合、学割での会員制度があり、卒業論文や研究活動の発表にも参加できます。また、社会人の実務家との交流や、将来的なキャリアを考える上での情報収集にも活用できます。

Q5. PMOやプロジェクトマネジメント資格との関係は?

学会自体が資格を発行するわけではありませんが、日本PMO協会のPMO-SシリーズやISM JapanのCPSMカリキュラムといったプロジェクトマネジメントに関わる資格や関連団体と連携しています。学会で得た知識が、資格取得や現場でのスキル向上に役立つことが多いです。

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